株式会社ケップル(代表取締役CEO:神先孝裕、以下「ケップル」)は、この度、運営するスタートアップメディア「KEPPLE」(https://kepple.co.jp/)をリニューアルいたしました。UI/IXの向上や各種連載企画、コンテンツを充実させることにより、読者の皆様にスタートアップエコシステムに関するより有益な情報をお届けしてまいります。リニューアルの背景KEPPLEは、「スタートアップエコシステムを可視化し、発展に貢献する」をコンセプトに、資金調達を中心とした取材記事、業界レポート、イベント情報などを発信するスタートアップメディアとして2022年4月より運営を開始しました。近年、スタートアップエコシステムへの注目は高まりながらも、国内においてスタートアップに関する情報をお届けするメディアはまだあまり多くないという課題がありました。そこで、ケップルはスタートアップエコシステムの発展に貢献するため、多くの方々に魅力的なスタートアップの情報をお届けしていきたいと考え、KEPPLEの運営に注力しております。運営開始から約2年の間、260社のスタートアップを取材させていただき、日々コンテンツを拡充してまいりました。今後、より幅広い情報をたくさんの読者の皆様に発信していくことを目指し、このたびのリニューアルに至りました。リニューアルのポイント・ UI/UX向上を目的としたサイトデザインの変更シンプルながらも操作性を向上させ、より多くのコンテンツを閲覧いただけるよう、サイトのデザインを変更し、細部の仕様を改善いたしました。・ 連載企画の開始さまざまな切り口で情報をお届けするべく、これまで展開してきた「資金調達取材」「DeepTech Trend」などの企画に加え、シードスタートアップやプロダクトローンチにフォーカスする連載企画を新たにスタートしました。・ メディアスポンサー募集の開始サービス内容などを直接訴求する記事広告や、今後開催予定のスタートアップ向けイベントへの協賛プランなど、お客様の課題にあわせたメディアスポンサープランをご提案いたします。ぜひお気軽にお問い合わせください。【関連記事】スポンサーとの共創、 エコシステムの拡大目指すスタートアップメディアの取り組みスタートアップメディアKEPPLE:https://kepple.co.jp/KEPPLEの進捗状況メディア開始から約2年の間に、260社のスタートアップ企業を取材させていただきました。KEPPLEでは、業種や事業フェーズを問わず、幅広く取材活動を行っています。既存のメディアには取り上げられにくい、創業初期のスタートアップや研究開発型のスタートアップにも積極的に取材しております。(取材依頼はこちら)今後も、スタートアップエコシステムを可視化し、その発展に貢献するため、より多くのスタートアップの魅力や最新情報をお届けしてまいります。ケップルについてケップルは、「Create New Industries(世界に新たな産業を)」をミッションに掲げ、スタートアップエコシステムの発展に貢献するための様々な事業を展開しています。代表的なものとして、スタートアップエコシステムを可視化するスタートアップメディア「KEPPLE」や、イノベーションを促進するためのスタートアップデータベース「KEPPLE DB」、VC・事業会社向けの未上場株式管理ツール「KEPPLE CRM」等を運営。また、ファンド決算業務の受託やスタートアップ企業の株価算定など幅広いサービスを提供しています。今後はさらに、世界中のスタートアップ・投資家へと支援を広げてまいります。ケップルのその他のサービスKEPPLE DBイノベーション活動を促進するスタートアップデータベース。14,000社以上の企業情報や事業概要に加え、最新マーケット情報を網羅。さまざまな条件で情報抽出できる検索機能も充実。KEPPLE CRMVC・事業会社向けの未上場株式管理CRMツール。投資活動のあらゆる情報を一元管理できる基盤を中心に、ソーシングから報告業務まで多様な機能を提供。業務効率化や意思決定を支え、投資活動に貢献。KEPPLE FUND SUPPORTベンチャーキャピタリスト、公認会計士など高い専門性と経験を有するメンバーが、信頼できるパートナーとしてファンド会計/決算などファンド運営事務を幅広く柔軟にサポート。株価算定・投資検討DD独自のスタートアップデータベースと知見を活かして、スタートアップに特化した株価算定・投資検討DDを実施。スタートアップスカウトストックオプション求人に特化した転職サービス。公認会計士など経験豊富なプロフェッショナルが独自のデータベース情報を活用し、ハイクラス向けスタートアップ転職を支援。株主総会クラウドスタートアップのための株主総会電子化ツール。株主総会の招集通知の発送や委任状の回収など株主管理に関する煩雑な業務をオンラインで完結でき、実務に役立つ機能も充実。サービスについてのお問い合わせは、各サービスページまたはお問い合わせフォームよりお願いいたします。